特待生制度
試験による特待生
本校入学希望者で、学業・人物ともに優秀と認められる方に対し、筆記試験及び面接試験の結果により特待生の人数による範囲で学費の一部を免除するものです。
※本試験は、入学の合否に関する試験ではございません。
応募資格
高等学校を卒業した方または令和5年3月に卒業見込みの方で入学の意志のある方。
推薦入学、一般入学にかかわらず受験できます。
●受験料無料
試験日および応募期間
第1期:令和4年10月22日(土)
応募期間 | 令和4年10月1日(土)~令和4年10月21日(金) |
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特待生定員 | 70名 |
第2期:令和4年11月19日(土)
応募期間 | 令和4年10月24日(月)~令和4年11月18日(金) |
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特待生定員 | 10名 |
第3期:令和4年12月17日(土)
応募期間 | 令和4年11月21日(月)~令和4年12月16日(金) |
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特待生定員 | 5名 |
第4期:令和5年1月21日(土)
応募期間 | 令和5年1月6日(金)~令和5年1月20日(金) |
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特待生定員 | 5名 |
第5期:令和5年2月4日(土)
応募期間 | 令和5年1月24日(火)~令和5年2月3日(金) |
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特待生定員 | 5名 |
第6期:令和5年3月11日(土)
応募期間 | 令和5年2月7日(火)~令和5年3月10日(金) |
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特待生定員 | 5名 |
選考方法
試験科目 | 内容 | 評価方法 |
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筆記試験 | 現代文・国語総合 | 筆記試験、面接試験、 書類審査の合計による総合評価 |
数学Ⅰ・A | ||
面接試験 | 集団面接試験 | |
書類審査 | 入学志願書・調査書等 |
※試験当日の集合時間等は、郵送でご案内します。
※AO入試の方は、1科目、及び面接試験は免除となります。
提出書類
出願書類一式(3ページ提出書類)
※入学志願書裏面(22ページ)の希望する日程に✔ 印を付けてください。
結果発表
試験日から10日以内に郵送にて通知いたします。なお、選考結果に同封されている書類に従い、期限までに手続きを行ってください。
その他
※3月31日までに入学辞退された場合、特待生の免除は適用されません。
よって、学費返還が発生した場合には、免除が無いものとして取り扱いされます。
※入学後いかなる理由にかかわらず退学された場合には、特待生としての資格は消滅し、速やかに免除金額を返金しなくてはいけません。
免除金額
50万円免除~1万円免除
取得資格による特待生
高等学校在学中に該当する資格に合格しており、学業、人物ともに優秀と認められた方については、特待生として認定し学費の一部を免除します。この制度を希望する方は、入学志願書裏面の特待生希望欄(22ページ)の資格試験名に✔印をつけ、「合格証書のコピー」を添えて提出してください。
応募資格
高等学校を令和5年3月に卒業見込みの方
応募期間
令和4年10月1日~令和5年3月31日
対象コース
全学科・全コース
学費免除金額
100,000円免除(入学年度)
主催 | 資格名 |
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経済産業省 | 応用情報技術者・第3種電気主任技術者 |
総務省(日本データ通信協会) | 工事担任者(総合種) |
日本商工会議所 | 簿記検定1級 |
全国経理教育協会 | 簿記能力検定上級 |
全国工業高等学校長協会 | ジュニアマイスター顕彰S区分 |
80,000円免除(入学年度)
主催 | 資格名 |
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経済産業省 | 基本情報技術者・第1種電気工事士 |
総務省(日本データ通信協会) | 工事担任者(1種) |
国交省 | 測量士補 |
実務技能検定協会 | 秘書技能検定1級 |
全国工業高等学校長協会 | ジュニアマイスター顕彰A区分 |
50,000円免除(入学年度)
主催 | 資格名 |
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総務省 | 第3級無線通信士 |
実務技能検定協会 | 秘書技能検定準1級 |
日本英語検定協会 | 実用英語技能検定2級 |
その他 | *全国競技会およびコンテスト入賞 |
公務員一次筆記試験合格者 |
30,000円免除(入学年度)
主催 | 資格名 |
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経済産業省 | ITパスポート試験・第2種電気工事士 |
日本商工会議所 | 簿記検定2級 |
全国経理教育協会 | 簿記能力検定1級 |
日本英語検定協会 | 実用英語技能検定準2級 |
実務技能検定協会 | 秘書技能検定2級 |
日本漢字能力検定協会 | 日本漢字能力検定2級 |
全国商業高等学校協会 | 情報処理検定1級、簿記実務検定1級 |
全国工業高等学校長協会 | 情報技術検定1級、計算技術検定1級 |
その他 | *地区競技会およびコンテスト入賞 |
「*」は高文連・高体連・全国(農業・商業・工業)校長協会主催の競技会およびコンテストなど
※ 重複して認定を受けることはできませんのでご了承ください。
※ 3月31日までに入学辞退された場合、特待生の免除は適用されません。
よって学費返還が発生した場合には、免除が無いものとして取扱いされます。
※ 入学後いかなる理由にかかわらず退学された場合には、特待生としての資格は消滅し、速やかに免除金額を返金しなくてはいけません。